自粛はやめた方が良い。自粛と共に進む中国人(李家)による不動産の乗っ取り。

リゾート地、熱海の不動産が中国系資本に買い取られています。

また熱海に限らず、中国系資本が日本の土地を次々と買収しています。

コロナの自粛は、感染拡大を防ぐ事が目的ではなく、土地を奪う目的である事がRAPT理論を通して暴かれています。

私達庶民が無理に自粛をして、経済が停滞すると飲食店や商店などの経営が回らなくなり、それら経営が立ち行かなくなったお店や会社が、次々と倒産に追い込まれる事は容易に想像できます。

政府の給付金によって、休業中の会社の倒産が防げているなんて事はなく、現にコロナ関連によって倒産する企業は増加しており、自殺者も増加しています。

そのため自粛をして経済活動が停滞すると、コロナパンデミックを仕掛けた李家が土地の乗っ取りをしやすくなるため、ある意味、自粛をするのは李家の思うツボだとも言えます。

コロナウィルスは存在しないので、自粛しようがしまいが感染しません。

またコロナワクチンの被害は甚大で、ワクチンは人口削減を目的とした毒物である事も暴かれています。

コロナワクチンを打って亡くなってしまったらやはり、その人の資産や土地を、李家がやってきて持っていく可能性があります。そのためコロナワクチンも打ってはいけませんし、むしろ死のリスクがある毒物なので、コロナが存在しないと分かれば、根本的に打つべきものでは無いと言えるのではないでしょうか。

2021年7月に、熱海で土砂災害がありました。

崩落した土砂を埋め立てていたのは、小田原グループという同和系団体であると言われています。

産廃を混ぜた土砂で谷を埋めたため、地盤が緩くなり崩落に繋がったと見られています。

熱海は中国資本によって不動産買収が進められていることに触れさせて頂きましたが、熱海の土地も李家や稲川会らによって乗っ取りが進められている地域である事が明らかになっています。

熱海土砂くずれのあった谷を埋めていた小田原グループは、小田原を拠点とした産廃業者のようです。小田原というと、河野太郎の祖父・河野一郎の地元でもあります。

河野一家は中国と関係が深くなっています。

河野一郎の息子・河野洋平は、中国共産党に健党１００周年記念の祝電を送るほど、中国と懇意にしています。

河野洋平のいとこに当たる田川誠一も、親中派として知られる政治家であったようです。

河野洋平の息子・河野太郎も親中派の色が濃く、その血縁からも中国人(李家)である可能性が高い事が明かされています。

私たち庶民が、親中派の政治家の言う事を聞いて、我慢して自粛を行い、経済を停滞させると、李家による乗っ取りが進みやすくなります。

勿論、自粛をやめる事だけで、李家による土地の乗っ取りを完全に防ぐ事は出来ないと思われます。

そのため、多岐にわたる悪質な李家の計画が頓挫し、李家が裁かれるように、神様にお祈りする事が重要だと感じます。