撮り鉄のマナーが中国人のようだと言われますが、実際に撮り鉄文化に中国人も浸透している
ネットニュースでは、自分勝手な撮り鉄のマナーの悪さについて取り上げられることが度々あります。
先日は、撮り鉄が、寝台列車「カシオペア」が通過するところを、線路内(線路の敷地内)で撮影し、列車を緊急停止させるというニュースがありました。
接触スレスレ 危険な“撮り鉄” カシオペア緊急停止で逃走 「撮影されてる!」と叫び猛ダッシュ
夢中になるとはいえ、確かにここまでの危険を犯して、公共交通機関の通行の妨害をしてまで撮りたい写真を撮ることが正しいことなのかどうか、全く判断がついていないのかは疑問です。
ネット上では、撮り鉄のマナーの悪さが中国人のマナーの悪さに通ずるところがある、という意見が見受けられ、Twitterで「撮り鉄 中国人」と検索するとそのような声がいくつも出てきます。
撮り鉄の目立ったマナーの悪さがたまたま中国人のマナーの悪さ似ていたという風に考えると、偶然似ていたという事で片付けられてしまいそうですが、実際に撮り鉄に中国人も参加している、ということがあります。
ここで中国人の撮り鉄皆がマナーの逸脱をしていると決めつけてしまうと、ある意味レイシストともなりえますが、昨今の撮り鉄マナーの逸脱については、日本人以外の人も混じっている可能性があるという点も考慮に入れていいのではないかと思えます。
撮り鉄が逮捕されて実名報道されることは少なく、名前では日本人であるかどうか公に特定されることは今のところないでしょう。加えて、日本には通名というものがあり、在日外国人の方が日本名を名乗ることがゆるされているので、通名を使えば一見日本人に見えてしまいます。
(ただ、付けられる通名にはパターンがあり、ある程度推測することもできます。在日韓国人の人の通名の特徴にはなりますが、次にようなパターンがあるそうです。リンク)
ちなみに、実名報道がされる目安には、このようなものがあるそうです。
いつ実名報道されるのか
実名報道が行われるタイミングは、基本的には、逮捕された時、身柄送検時、起訴時、有罪となった場合は判決が出た時が多いとされています。
実名報道の可能性が高い場合
実名報道に明確な基準があるわけではありませんが、下記のような場合では実名報道されてしまう可能性が高いといえます。
・社会的関心の高い事件
社会的関心の高い事件は実名報道されやすいです。
例えば、持続化給付金詐欺などタイムリーに注目を集めている事件では実名報道の可能性が高いです。
・重大事件である場合
殺人・強盗といった法定刑の重い重大犯罪は、実名報道の可能性が高いです。
・被疑者の職業等社会的な関心が高い地位にある場合
社会的な関心の高い職業についている者や著名な組織に所属している者が起こした事件については、軽微な事件でも実名で報道がされることが多くなります。
例えば、芸能人、医師、弁護士、教師、大手企業の社員、有名大学の学生などです。
https://vict-keiji.com/criminal_case/実名報道されるのはどんな時？基準を弁護士が解/
撮り鉄の中に中国人がいるという声についてですが、この点がいくつもTwitterにも上がっています。
私自身、ここ数年で撮り鉄のマナー違反を取り上げたネットニュースを、度々見かけるようになった気がします。
以前に比べて、電車について調べる機会が増えたため、撮り鉄のニュースを見る機会が増えたことも原因としてはあると思いますが。
中国共産党からすると、日本国内で撮り鉄批判が起きることにメリットがり、日本人同士がいがみ合うことで日本の国力が弱るというメリットがあります。(日本全体を乗っ取る目的があるため。詳しくはこちら)
実際に、日本に住んでいる中国人の数は増えており、2000年から2018年の間にその数が３倍に増えています。
先ほどご紹介したツイートの中で、「日本で中国人をよく見かけるようなってから、撮り鉄のマナーが悪くなった」とツイートされている方がいたため、迷惑撮り鉄に中国人が関わっている可能性があります。
https://twitter.com/syouiti16/status/1590336775268208640?s=20
在日中国人であれば通名を使用していることもあるでしょうから、名前だけでは中国人かどうかは判断できず、中には日本語を喋る中国人や、在日中国人２世や３世で生まれながら流暢に日本語を喋れることもあるでしょう。
中国人が日本に帰化したら、日本人として一からやっていくようになるかというと、必ずしもそうではありません。
日本に帰化した場合であっても、自分は中国人のままだ、と考えている場合が中国人にはあるようです。
そして中国共産党はスパイ活動を盛んに行なってきたため、彼らが外国で国籍を取得したとしても、「郷に行っては郷に従え」という精神ではなく、中国のやり方で国を侵略しようと考えているケースもあり得ることです。
今の日本では、日本のマスコミや司法も、中国に乗っ取られており、外国人犯罪について甘くなっています。
【日中記者交換協定】日本のマスコミは中国の批判報道が規制されている!! 現在も続く中国による激しい言論統制
司法が崩壊し、外国人に犯罪について不当に見逃されるケースが増えると、治安は悪化しますし、日本人が肩身の狭い思いで生活していくことになりかねます。
日本人は政府から保護されるような立場ではなくなってきており、これまでのように世間に合わせていれば何となく生きられるという状況でもなくなりつつあります。
コロナワクチンの時にも、ワクチンの危険性を知ってワクチンを断る人たちに圧力がかかるようになっていました。
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公平な報道がなされるようになり、平和と秩序が守られますことを願います。
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