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富士山噴火のニュースが、不安喚起商法に使われている。

近頃、富士山がそろそろ噴火しそうだ、とった内容のニュースがしばしば見受けられます。

・噴火する噴火する詐欺なのか

最後に富士山が噴火したのは1707年と言われています。

およそ300年噴火していない事になり、それ以前の周期に比べて300年という期間は明らかに長くなっています。

https://www.sakuranpost.net/mirai/?p=3553

富士山の火山活動は止まっているのではないかとも言われています。

通説では、富士山は巨大地震と連動して噴火すると言われていましたが、東日本大震災の後も一向に噴火せず、専門家の間でも不思議な存在となってしまっているようです。

地震の発生回数で噴火の前兆を判断する内容のニュースばかり流れるため、違和感を感じるところです。

現代では、地中の探査技術も昔に比べ進んでいるはずです。

そのため、もうちょっと地下探査結果、これこれのマグマの動きが予測できるデータが取れたとか、そういった内容のニュースが出てもいいはずです。

火山活動の調査を地震の発生回数だけで判断するというのは、国が行う研究としてはあまりにお粗末なように思えます。

※因みに火山活動の調査には人工地震を起こす手法が使われているようです。

・不安喚起商法

富士山の噴火の危険をニュースの流し続ける事が、防災グッズを売るための利権として機能し、防災を使った創価企業への利益誘導に使われています。

そうすると地震が増えた(増やした)時に、富士山の噴火が危ないというニュースを流したり、youtuberを使って不安を煽れば、防災グッズや各種災害保険などの儲け話に誘導する事ができます。

・人工的な火山噴火は起こせる?

人工降雨、人工地震は、実は人工的に作り出すことが可能で、国際政治・軍事上においては常識化されている事を、浜田和幸議員が国会答弁で述べ、その事がネット上では話題となっていました。

浜田議員は生長の家の村上正邦から評価を貰っており、また、日本会議とも繋がりのある神道政治連盟国会議員懇談会に所属しており、イルミナティに近しい人物だと言えます。

浜田和幸 – Wikipdeia

RAPT×読者対談〈第121弾〉清和源氏と日本会議と蝦夷共和国と緑の星。

【森友学園・籠池は山口組だった!?】日本会議と山口組と生長の家と統一教会とフリーメーソンは皆一つ!!

そのため浜田議員は、人工地震や気象操作が存在していることを知っていて、これだけ自信満々に国会答弁で述べていたと考えられます。

そして、気象操作や人工地震が、実際に日本でも行われている事がRAPT理論を通して明らかにされました。

以下リンクをご覧いただければ、気象操作、人工地震が如何にして起こされてきたかがご理解いただけると思います。

・人工的な火山噴火は可能?

火山噴火についても、地下に穴を掘り、爆発を起こす事で、人工的にも噴火に似せた現象を起こすことが可能ではないかと考えられます。

大量の酸化鉄とアルミニウムでテルミット反応を起こす噴火を模した実験が、でんじろう先生のチャンネルでアップされており、この規模をさらに大きくする事で人工噴火を起こす事が可能だと考えられます。

しかし、イルミナティも下手に富士山の噴火させて、周辺に被害を出すと、自分たちへも損害が及ぶため、下手に大規模な噴火を起こせないのかもしれません。

噴火により被害を受ければ、彼らが大金をかけて作った都市や建造物に大損害が加わるからです。

富士山の麓では最新のスマートシティの開発が進められており、NTTやトヨタが開発に携わる「ウーブンシティ」という実験都市があり、このような都市への被害も避けられないと考えられます。

実験都市であればまだイルミナティにとって大した損害にならないかもしれませんが、東京など既にイルミナティが開発を進めている都市にまで大きな被害が及んだら、自分たちへの損害も大きくなるでしょう。

そのため下手に富士山噴火に踏み切る事ができず、住民を不安にさせ、地価を下げて土地を買い占めたり、防災への利権に誘導するために、ひたすらニュースで噴火の不安を煽っているのかもしれません。

 

ただ、小規模な噴火でも起こされたら、周辺に被害が及び、被災地などがイルミナティ(李家)などに強奪される可能性があります。(また今後も人工地震を起こしてくる計画もあるかもしれません。)

そういった卑劣な土地強奪がなされないためにもイルミナティが裁かれることを祈るばかりです。

 

・マスコミが国内の噴火を大袈裟に報道した事例

今年(2021年)に阿蘇山が噴火しましたが、実際に様子を見に行った人によると、テレビなどマスコミの発表はかなり大袈裟になされているようでした。

マスコミの報道については本当に鵜呑みにするのではなく、疑問に思った事があれば、ご自身で調べられることをお勧めします。

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