緊急事態宣言中のGWに新幹線の予約1万席増。自粛は鉄道会社へのダメージになる。

2021年のゴールデンウィーク中に緊急事態宣言が出され、首都圏では、県を跨いでの移動の自粛が要請されています。

しかし、移動自粛を呼び掛けれらても、まともに取り合う人は減少しており、GWの新幹線の予約数が宣言前よりも増加していました。

ＧＷの新幹線予約１万席増　宣言でも減らず、ＪＲ東日本

今まで散々我慢を強いられてきてので、連休を利用して遠出しようと思う人が出てきてもおかしくありません。

度重なる外出自粛に対して、うんざりしている人たちも増えてきていると考えられます。

単に「うんざりしたから外に出てやる」という反抗心から感情的になって外に出ているという人ばかりではなく、緊急事態宣言の外出自粛に本当に意味がないと思い、それなりに外に出ても大丈夫だと論拠を集めて理解しながら外に出ている人が増えているのではないでしょうか。

TwitterなどのSNS上ではコロナが嘘である証拠が次々と提示されており、それらの情報を目にした事がある人も増えてきているでしょう。

昨年2020年の大阪での専門家会議では、緊急事態宣言での外出自粛に意味は無かったと専門家の間で述べられていました。

削除ばかりされているようなので拡散されて頂きます‼️

コロナ感染拡大に緊急事態宣言も営業自粛も全く効果が無かったとウィルス専門家が全否定されています。

動画でご確認下さいpic.twitter.com/AEytO2WZwr

— 前田弘幸 (@fxi9ttSrGrL5Hnx) June 22, 2020

これまでも何度か緊急事態宣言が出されてきましたが、実際に感染拡大が収束した報道はなされず、緊急事態宣言に効果があった、と感じられる場面が殆どありません。

コロナパンデミックを世界的に起こしているのが、創価学会である事がRAPT理論で暴かれています。

【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

経済を止める事で、潰れてしまった店舗や会社を安く買い叩いていく計画がなされており、緊急事態宣言を出して経済を止める目的にはむしろこれがあると考えられます。

鉄道会社はもちろん創価学会の起こしているコロナのおかげで大損害を被っている訳ですが、大手の鉄道会社、JRなどは創価学会が入り込んでいる場合が多いです。

JR東日本の労働組合は選挙で公明党の議員を推薦しており、JR東日本の中には公明党(創価学会)を支持する勢力がいる事が見て取れます。

JR東日本の労働組合は選挙で公明党の太田あきひろを推薦していた

かねてよりJR東日本は創価企業だと噂されています。

https://daily2.sakura.ne.jp/132.html

創価企業のJTBが国鉄傘下の企業であったことなど、その繋がりを見ていくと、JR東日本は創価の体制を引きずっている企業と見られます。

JTBがグループ社員に送った「創価学会様に選挙協力」メール

GWの新幹線予約増も本来ならば会社の売り上げが若干回復しているので、喜ばしい事ですが、こう言った創価学会の絡みがある手前、喜べないのかもしれません。

創価学会の起こしたコロナパンデミックによって、創価関連の企業まで多くの損害が波及しており、彼らの計画は上手くいっていません。

【集団ストーカー】社員を常に監視 創価企業ANAの実態

創価学会の都合で、雇用が奪われたり、言論弾圧をされたり、集団ストーカーから嫌がらせをさせられたり、こう言った事が常態化する世の中は殆どの人が望んでいないはずです。